キャリアと教育を知るCAREER AND EDUCATION
スペシャリストになるか。
オールラウンダーになるか。
総合職で入社する場合、基本的に最初は営業職に配属されます。お客様と対峙する営業を経験することで、JECC事業の根幹をなす商品・サービスを理解し、商談をとおして商流や取引先との関係性を知ることができるからです。営業の道を突き進み、営業を極めたスペシャリストになるか。営業で得たスキルを活かして、コーポレート部門でも活躍するオールラウンダーになるか。キャリアの歩み方は、実に多彩です。
社員の数だけ、
キャリアパスがあります。
営業の最前線で得た知見をもとに、コーポレート部門において活躍するキャリアや、課題解決スキルを高めながら営業のスペシャリストを歩むキャリア、コーポレート部門を経て身につけた新たな視点・切り口を活かして営業としてはばたくキャリアなどさまざまです。実際に多彩なキャリアを経て、活躍している先輩たちの実例を紹介します。
営業の最前線で得た知見をもとに、
コーポレート部門において活躍するキャリア
Aさん
2000年入社
-
法人営業
（入社１年目〜） -
公共営業
（入社5年目〜） -
営業企画部
（入社9年目〜） -
経営企画室
（入社12年目〜） -
営業統括部
（入社14年目〜）
（マネージャー） -
法人営業
（入社15年目〜） -
公共営業
（入社18年目〜） -
事業開発部
（入社20年目〜）
Bさん
1999年入社
-
法人営業
（入社１年目〜） -
企画調査部
（入社5年目〜） -
経営企画部
（入社7年目〜） -
総務部
（入社9年目〜） -
経営企画室
（入社13年目〜）
（マネージャー） -
財務部
（入社19年目〜）
課題解決スキルを高めながら、
営業のスペシャリストを歩むキャリア
Cさん
2003年入社
-
公共営業
（入社1年目〜） -
公共営業
（入社4年目） -
法人営業
（入社８年目〜） -
法人営業
（入社11年目〜） -
法人営業
（入社16年目〜）
（マネージャー）
コーポレート部門での新たな視点・切り口を活かし、
営業としてはばたくキャリア
Dさん
1996年入社
-
公共営業
（入社１年目〜） -
法人営業
（入社9年目〜） -
総務部
（入社10年目〜） -
法人営業
（入社16年目〜）
（マネージャー）
Eさん
1999年入社
-
官公営業
（入社１年目〜） -
財務部
（入社6年目〜） -
総務部
（入社7年目〜） -
官公営業
（入社12年目〜） -
公共営業
（入社14年目〜）
（マネージャー）
一生、学ぶ。一生、伸びる。
充実した教育制度があります。
JECCでは、充実した教育制度を用意しています。年次や経験に合わせて行う教育制度に加え、各社員が伸ばしたいスキル・能力に応じ自由に選択できる教育制度も多く用意。新入社員から、ベテラン社員までそれぞれが自律的に成長できる環境が揃っています。
階層別教育：年次や経験に応じた、充実した教育
新入社員向け研修
新社会人としての礼儀やマナー・社内ルールを学び、社会人としてのスタンスを確立する「新人研修」。Word・Excelの基礎的な操作方法を学ぶPCスキル研修。入社後の自分を振り返り、将来に向けて課題を明確にする「フォローアップ研修」などが用意されています。
若手社員（～4年目）
自らのビジョンを創造し、自己成長へのドライブをかけるとともに、上司や後輩に対してどう影響を与えていくかを学ぶ「リーダーシップ開発研修」が用意されています。
中堅社員（～10年目）
約3ヶ月にわたり、メンバーを巻き込み、問題発見・解決のプロセスを実体験することができる「アクションラーニング研修」を用意。
幹部職候補（～15年目）
マネジメントとリーダーシップの違いを理解し、メンバーを動機づけるスキルを学ぶ「マネジメント研修」。目標設定・期中サポート・評価・フィードバックといった一連の目標管理の知識・運用スキルを学ぶ「新任評価者研修」などの研修が用意されています。
PCスキル研修：高度なPCスキルを身につける教育
全社員に向け、PCスキル向上を目的とした研修を行っています。Word・Excel・Accessなどのソフトの実践的な使い方を学ぶ研修が用意されています。
推奨資格：資格取得を推奨し、費用面もサポートする制度
当社では資格取得を推奨しています。特に、ITパスポート、銀行業務検定財務３級、ビジネス実務法務検定３級などの資格取得については、通信教育および受験費用を会社が全額負担しています。そのほかにも、33の資格取得者に対して奨励金を支給しています。
〈奨励金対象の資格〉
税理士、司法書士、行政書士、社会保険労務士、中小企業診断士、宅地建物取引士、証券アナリスト、ITパスポート、日商簿記検定1級・2級、ビジネス実務法務検定1級・2級、実用英語技能検定1級・準1級など
自己啓発：約90種類の通信教育講座から学ぶことができる制度
社員一人ひとりが自身の課題を解決するため、約90種類ある通信教育講座の中から選択・受講することができます。更に受講費用を会社が半額負担しています。
〈主な通信教育講座〉
マネージャーのための労務管理コース、後輩指導ステップアップコース、顧客満足・創造のためのマーケティングコース、人・組織を効果的に動かすチーム・ビルディングコース、資金調達と資金運用を適切に行うファイナンスコースなど
現場主導教育：実務に直結する知識・スキルを身につける教育
管理者との面談をとおして、実務に即した知識・スキルを習得するための「現場主導教育」を用意しています。社外セミナーや、通信教育等により実施していきます。
選抜教育：将来の経営幹部およびビジネスリーダーを育成する教育
会社が選抜した社員に向けた「経営幹部育成教育」や「ビジネスリーダー育成教育」などを用意しています。
課題別教育：会社が定める課題に応じた教育
OJTリーダーに選任された社員に向け、新入社員を育成するための知識・スキルを習得する「OJTリーダー研修」。全社員に向け、コンプライアンスや情報セキュリティ、個人情報保護などに関する知識と意識向上のための「コンプライアンス教育」・「ISMS教育」・「個人情報保護教育」などが用意されています。